男性の自殺率と稼働能力

　一般に、世界中の殆どの国で男性の自殺率は女性のそれよりも高い。そして、それは日本にもあてはまる。その理由として、生物学的な脆弱性や、社会的・経済的・文化的な重圧、あるいは自殺手段として致死性の高い方法を選ぶ傾向があることなどが挙げられている。自殺の動機別に見ると、男女とも健康問題がその主要な動機となっている一方、経済問題や勤務問題で自殺する男性は女性よりもはるかに多い。ここでいう経済問題や勤務問題とは、失業や負債、仕事上の失敗などが想定されうるし、或いはその背景として職場での長時間労働やハラスメント、不安定な雇用状態や低賃金などが存在すると考えられる。ここで問題なのは、なぜこの項目を動機とする自殺者において、これほど男女差があるのか、という点だろう。ここでは、90年代以降の日本社会について考えてみたい。

　まず負債についていえば、企業経営者の多くが男性に偏っていることが考えられる。また、住宅ローンのような負債も、その借り主となっているのは「稼ぎ手」として「一家の大黒柱」と見なされた男性である場合が多いだろう。同様に、誰かの借金の「保証人」となるのも、男性が多いだろう。このような日本での稼働能力の男性への偏り（これらは、本格的な工業化社会の到来以後に生じたものと考えられる）は、負債のリスクを男性に偏らせる結果に繋がったと考えられる。また、男性の稼働能力が重視される社会にあって男性が失業したり、低収入であることは、本人のみならず扶養家族の生活困難をもたらす。そのため、それは男性にとって家族の喪失や人間関係上の孤独などにもつながり、そうでなくとも、あるいは本人の内心における自責の念や、周囲からの白眼視を惹起していると考えられる。そしてフルタイムで労働している割合も、男性の方が高い。そのことは、男性の方が、仕事上での取り返しのつかないミスや、長時間労働・ハラスメントといった劣悪な労働環境に晒される可能性が高いことを意味する。このように、稼働能力と稼働期待の男性への偏りが、男性の高い自殺率を招いていると考えられる。

　興味深いのは、1998年以降、男性の自殺者数は急増し、2010年代半ばに低下するまで、十数年間高止まりしていたという点である。この期間は、ちょうど日本の工業化社会が終焉し、脱工業化社会へと移行してゆく過渡期にあたる。「失われた二十年」などと言われ、90年代の企業の相次ぐ倒産・リストラの時代を経て、00年代には不安定で低収入な非正規雇用が拡大した時期であった。日本型雇用の「悪いとこ取り」をしたブラック企業が横行しはじめるのもこの時期である。

　すなわち、稼働能力に基づく「男の甲斐性」が、社会経済的には通用しなくなった時期であるといってよい。だが人々の心理的には、なおもその意識が根強く残っていた。その過酷な狭間に、多くの男性たちが飲み込まれてしまったのではないか。

　90年代末に男女雇用機会均等法が改正され、男女共同参画社会基本法も制定されたが、女性の社会進出を促す動きはまだまだ始まったばかり、という時期だった。四年制大卒の女性が企業の総合職に応募することが「普通」になっていったのは00年代半ば頃であるという。こうした動きはおそらく90年代前半頃に日本の工業化社会が終焉を迎えたことと関係し、これと対応するように、60年代以来の「男の甲斐性」を持てない男性も90年代以降増加していたのだと考えられる。

　だが、男性がそうした「甲斐性」を持たないことが社会的に許容されるようになるまで、10年程度のタイムラグがあった。「草食系男子」という言葉がブームになったのは00年代後半のことだ。それ以前は、基本的に(若い）男は女にがっつくもの、という一般的前提が当たり前だった。ようやく、そうではない男の生き方が認められるようになった。「イクメン」「専業主夫」あるいは「ソロ男」といった、「妻子を養う稼ぎ手」とは異なる男性の生き方も広く認知されるようになた。露骨に男性に「たかる」女性は白眼視され、若い女性の安易な「専業主婦志望」は戒められるようになった。そして2010年代に入るころには、未だ改善の道半ばとはいえ、ハラスメントや長時間労働にも社会から厳しい目が徐々に向けられるようになった。10年代半ばに男性の自殺率が98年以前の水準まで減少した背景には、もちろん中高年男性を対象とした政府の自殺対策の効果も大きかっただろうが、こういった社会の変化を反映している部分もあると思う。

　だが、それでもなお男女の自殺率には大きな隔たりがある。それは、いまなお男女の賃金や雇用形態の格差が大きく、企業の役員や管理職の男女比に差があることと無関係ではないだろう。既に男女の高等教育進学率は大差ない状況になっているのに、このような差が生じる理由に、いわゆる女性労働率のM字カーブがある。

　これは、女性が学校を卒業して就労したのち、結婚や出産を機に退職し、その後低収入のパートタイマーとして職場復帰するというライフスタイルが女性の主流を占めていることを意味する。昨今、日本ではM字カーブが解消しつつあるというニュースが報じられ、おそらくそれ自体は事実なのだが、これはあくまでパートタイムを含めた労働参加率において改善しつつあるというレベルにとどまっており、女性の非正規労働率に鑑みるに、結婚後に男性を主要な稼ぎ手とするモデルはまだまだ残っている。すなわち、平均的な結婚年齢である30代以降は、いまなお男性が主要な稼ぎ手として想定され、求められているのだ。

　10年代以降、政府は女性が結婚・出産後も正規雇用での就業を継続し、管理職への登用数も増やすよう、労働分野での積極的なジェンダー平等政策を打ち出している。それは工業化社会が終焉した時代の必然であるし、この流れが続ければ、いずれ男女の稼働能力や稼働期待の非対称性が概ね解消される日も来るかもしれない。だが、いまはまだそこに至るまでの長い長い過渡期の途上である。実際の社会経済的構造と、人々の意識の間のギャップは、緩和されつつあるとはいえ未だ根強い。重要なのは、過去のモデルに縛られることではなく、これからを見据えて人生に臨むことだろう。